カネハツとは
産地から食卓までの”おかずプレゼンター”カネハツのテーマ
四季折々の海の幸・山の幸・畑の幸といった「自然のめぐみ」を、感動とともに届けたい。
食の楽しみ、食の健康を感動でつづる「ココロで味わう」おかずを届けたい。
カネハツは佃煮・煮豆・惣菜メーカーとして、長年の歴史とノウハウにもとづいた開発力と技術力を生かし、
「おいしいかんどう ずっといつまでも」をお客様に感じていただける業務用商品やサービスをご提供いたします。
「おいしい かんどう ずっといつまでも」を裏付ける3つの総合力
フィールドを大きく拡げ「おかず文化」を伝えていきます
カネハツ食品では店頭でおなじみの「サラダがあったら！」「つくだに村」「磯のうたげ」などの自社ブランドの他、スーパーなどでリパックし、オリジナル商品として販売されるプライベートブランドの商品も提供しています。
その他、居酒屋やファミリーレストラン・食堂などで使用されるお惣菜や品質に厳しい協同組合の商品としてもカネハツの商品が採用されています。
食を通してあらゆるシーンでカネハツは活躍のフィールドを拡げていきます。
カネハツを支えるバイヤーのこだわり
産地の天候や季節によって原材料の質や量にはバラツキが出ます。また社会情勢や国内の在庫状況によっても、モノの動きは変動します。バイヤーは常に情報収集に心血を注ぎ、データから現状を読み取って素材の質や量のバラツキをなくしていきます。
特に季節野菜は収穫できる時期が限られるため、国内でひとつの産地からどの季節も同じだけ入手することは困難。このため複数の産地の作柄をチェックし年間を通して確実に仕入れるようにしています。
食品としてもっとも大切な「安心・安全と健康」と真摯に向き合う
私たちの作るすべての商品とサービスは、消費されるものではありますが、同時にその価値を持続していく義務があると考えています。その基本となるのが人間と自然との共生、風土といった私たちを取り巻く環境に対する真摯な態度だと思っています。
この思いを前提に、カネハツならではのおいしく安心で価値ある商品づくりに欠かせないのが素材へのこだわりです。その根底には創業以来お惣菜やおせち料理づくりを通して知り尽くした素材を選ぶ力が脈々と受け継がれています。
今後はその伝統に科学的視点を加え、安全性やマーケットでのアピール力を高めるために、カネハツならではの品質を織り込み、より戦力的な商品開発に取り組んでまいります。
惣菜に求められること
（社）日本惣菜協会が2008年に実施した消費者意識調査から、惣菜についての選択基準は「おいしさ」「価格」の他に「消費期限」を挙げる人が37.2％、「素材」36.3％、「原産地」26.6％となっており、安全・安心に対してシビアになっていることを示しています。カネハツでは、天然素材を使用し、保存料・漂白剤を一切使用していない「ごぼうサラダ」「わかめサラダ」をはじめ、おいしく安心して食べていただける商品をお届けしています。
付加価値の高いおかずを創造する技術
冷蔵流通やパウチ商品をはじめ、カネハツでは常に新しい技術を取り入れながら、おいしいおかずを食卓にお届けしています。 例えば、非加熱惣菜（チルド惣菜）の新包装技術「MAP（ガス置換）包装」。これは、化学保存料などを使用せず、包装の工程で、「酸素」「二酸化炭素」「窒素」を用いて包装パッケージ内の空気を入れ替えることで、食品の劣化を極力軽減させる包装技術です。 MAP包装により食品の鮮度を長く保てるようになり、バランスの良い野菜の彩豊かな和風メニューでも約1週間の賞味期限を実現できるようになりました。
タイムリーなニーズ解析力でマーケットに新提案を
カネハツが大切にするのは「現場からの発想」。マーケットの現場で今何が起きているのかを分析し、その変化に即応するスピードこそが販売促進に直結するからです。 そのために全国に展開する営業部門では、開発担当者との合同ミーティングを開催。各地のスーパーマーケットやコンビニエンスストアの最新動向から、現代に望まれるおかずのあり方や今後のマーケットへの方向性を導き出しています。
購買意欲を向上させるためのコンセプトに沿ったメニュー、調理法、パッケージデザインや価格を設定。企画・開発・製造・営業部門それぞれの目線で意見を出し合い、ぶつけ合い、カネハツならではの総合提案力でお客様の信頼にお応えしてまいります。
いつでも”おいしい”を提供する「味覚センサー」
新商品の開発に、カネハツでは誰もがおいしく感じていただける味を提供するため、新しい技術を導入しています。それが「味覚センサー」です。 人間の生体膜を模した人工の脂質膜をつくり、その膜で起こる電位の変化量で味を感知する味覚センサは、コクやうまみ、素材感などの感覚も計測可能。味の数値化（見える化）を実現することで、安定した製法の確立や商品供給が可能になることはもちろん、新商品開発にかかる時間の短縮やコスト削減にも貢献します。